日本時間の2023.11.17にOpenAIのサム・アルトマンCEOが取締役会の可決によって同社のCEOを解任されたと発表されました。
ほぼ同時に共同創業者のグレッグ・ブロックマン氏も同社を離れると通知。
週末のセンセーショナルなニュースに世間は動揺を隠せません。
簡単に経緯をまとめるとこのようになります。
サム・アルトマン氏がCEO解任
→グレッグ・ブロックマン氏も取締役会を解任
→この解任劇の取締役会はアルトマン、ブロックマンには秘密裏に実行される
→同社ミラ・ムラティCTOが暫定CEOに就任
→Microsoft＠同社株49％保持「おいおい、聞いてねぇぞ」と声明を発表（正確には公表1分前にMicrosoft社に通達）
→取締役会「俺らMicrosoftより権限上やし」と余裕しゃくしゃく※取締役会はいわゆるOpenAIの親会社にあたる為。
→ブロックマン氏取締役会解任4時間後に「俺もやめるわ」とX（Twitter）で宣言
→出資企業からは「事前通達がなく非常識だ」と非難殺到
→このあたりから本格的に世間的に全容が明らかになる。世間「取締役会マジでアホなん？」
→従業員「は、サム解任したの？白けた、取締役会総辞職しないと俺らサムと新しい会社行くわ」と宣言。
→取締役会「え、バッシングと離反が思ったより大きい、サム戻ってきてぇ」（憶測）
→アルトマン「OpenAIチームを愛してる」とXに意味深な投稿
→世間「なにこれ、取締役会全滅の流れ？」
こちらの記事ではこの件に関する情報を再度確認していきます。
また、この記事の後に発表された内容はこちらの記事もご参照ください。
アルトマン氏解任と世間の反応の確認
さらに、アルトマン氏解任の周辺と反応について確認をしてみましょう。
解任の経緯
OpenAIのCEOであるサム・アルトマンは、2023年11月17日に突然解雇されました。
この解任劇は突然発せられたため社内外で大変大きな衝撃を与えています。
OpenAIの取締役会はアルトマン氏を解任した後、さらに同会会長であるグレッグ・ブロックマン氏に取締役解任を通告しましたが、ブロックマン氏は直後に社長職を辞任しました。
また、アルトマン氏の退任の背景には、OpenAI内での製品の安全性をめぐる内紛の可能性があると伝えられており「アルトマンにはそれを任せられない」といったニュアンスの通達があったと言われています。
解任方法の皮肉
アルトマン氏とブロックマン氏は、Googleのビデオ会議ツール「Google Meet」を通じて解任を通告をうけています。
これは、筆頭株主であるマイクロソフトのビデオ会議ツール「Teams」を使用していないということで、ソーシャルメディア上でも様々な意見や憶測が飛びかっています。
Googleとの関連
上記の様な流れから、この解任劇を「Googleの術中にはまった」と表現しましたが、これもまだ憶測の域を出ていません。
Googleは現在、次世代大規模言語モデル「Gemini」を開発中で、2024年第1四半期にリリースされる可能性があります。
マイクロソフトの反応
Microsoftの従業員たちは、OpenAI取締役会の決定にショックを受けていると報道が入っています。
Microsoftは、アルトマン氏の解任に関する報道が世界中に広がるわずか1分前にこの事実を知らされたと声明を発表しています、同時にこれからも一緒に取り組む内容も発表されています。
OpenAIとマイクロソフトの関係
OpenAIとマイクロソフトは現時点で強固な関係を維持していると強調されています。
OpenAIのCTO（最高技術責任者）で暫定CEOのミラ・ムラティ氏は、マイクロソフトとのパートナーシップがアルトマン氏の突然の解任後も「安定している」と発言。
また、Microsoftのサティア・ナデラCEOも、OpenAIとの長期契約を維持し、パートナーシップを継続することを強調しています。
アルトマン復帰の可能性は？
アルトマン氏は解任後しばらくしてから以下の投稿をしています。
復帰に関する協議
解任後、アルトマン氏のOpenAIへの復帰について取締役会との協議が行われていると報じられました。
Microsoftの要請か、投資家からのお叱りか、世間のバッシングか、どれが原動になったのか真実は不明です。
アルトマン氏は復帰の条件として取締役の辞任を含むガバナンスの大幅な変更を望んでいると伝えられています。
新企業設立の検討
アルトマン氏は、新たなAIベンチャー企業の設立を検討しているとも報じられています。
この動きは、OpenAIからの解任後に生じたものです。
この報道を受け取った従業員たちが、取締役会に対しての声明を発表したとも推測できます。
投資家による働きかけ
主要な投資家がOpenAIに対して、アルトマン氏の復帰を働きかけているという報道もあります。
これは、アルトマン氏の解任により優秀な人材が流出することを懸念した結果と見られ、従業員からの声明にもある通り事実として危惧は危機に発展しています。
